歯列矯正の治療を受ける際にかかる費用は100万円前後といわれており、歯科医院で受けられる治療の中では特に高額な部類に入ります。
高額な治療費を医療機関に支払うにあたっては、健康保険や医療費控除を適用させられるかどうかはとても気になるところです。
歯列矯正の場合は原則として自由診療であり、医療費控除も適用させることもできず、治療でかかる費用は全額自己負担となります。

医療費控除は所得控除制度の一つで、1年の間に自分自身や家族が必要な医療を受けるときに支払った費用が一定額を超えた場合に税務署に確定申告をすれば、支出した医療費の一部を1年間に得た所得から差し引くことができる制度です。
この控除を適用できるのは病気や怪我を治す場合に限定されます。
歯列矯正の費用が原則として医療費控除の対象にはならないのは、この矯正治療を受ける人の多くが見た目を良くするといった美容目的で臨んでおり、医療費控除制度の趣旨に合致しないためです。

ただし先に述べたように、控除が適用できないのはあくまで原則としてであり、歯列矯正が美容目的ではないことを示すことができれば、確定申告時に医療費控除を適用させることができます。
例えば、最初の診察で歯科医院から咀嚼障害と診断され、その後噛み合わせの機能的な問題を改善させる目的で歯列矯正を行ったとします。
美容目的ではないことは明らかなので歯科医院に支払った費用を医療費控除の対象とすることができます。
噛み合わせが悪い状態を放置すると虫歯や歯周病の原因となるだけでなく、肩こりや頭痛、手足の運動障害などといった全身症状の原因にもなるため、咀嚼障害の治療としての歯列矯正はまさに医療費控除の目的にかなっています。

また、近年は歯並びが良くない子供に対して親が歯科医院で歯列矯正をさせるケースが少なくありませんが、これも医療費控除の対象として認められることが多いです。
これは、子供が成長していく過程にある中での歯並びや噛み合わせの改善は、治療後の歯や顎の健やかな成長につながると考えられているためです。

美容目的ではない歯列矯正治療にかかった費用を医療費控除の対象としたい場合は、その根拠となる文書として医師の診断書を用意します。
診断書には、疾病等の治療を目的に歯列矯正を行う旨を明確な表現で記載してもらいましょう。
なお、歯科医師に診断書の作成を依頼すると一定の料金がかかりますが、これには原則として医療費控除を適用させることはできないので、控除額を計算する際に間違って算入しないように気をつけましょう。